| ■ 宮崎リハビリテーション学院のアドミッション・ポリシー（入学者の受入れに関する方針） |
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| 本学院では、以下のような学生を求めています。 1. 病気や障害のある人々の心を理解し、寄り添い支えることができる。 2. リハビリテーションの対象者を最優先に考え、安全や安心に努めることができる。 3. リハビリテーションに興味を持ち、医療・介護・福祉それぞれの分野で活躍するために、意欲を持って自己研鑚することができる。 4. 高い技術と知識を学ぶ姿勢と、向学心や好奇心を常に持ち続けることができる。 5. 常識的な感性を持ち、誰とでも良好なコミュニケーションができる。 6. 試練に打ち勝ち、自分を見失わない意志を持って、問題解決や目標達成に取り組むことができる。 以上のような求める学生像を基に、本学院では以下のような入学者選抜を行います。 ＊学科試験、適性試験で多角的な学力や能力を判定します。 ＊面接では、本学院の学生にふさわしい資質があるかを判定します。 以上の試験結果から、総合的に入学者選抜を行います。 |
| ■ 宮崎リハビリテーション学院のカリキュラム・ポリシー（教育課程編成・実施の方針） |
| 卒業認定・学位授与方針（ディプロマ・ポリシー）において示した知識・技術と能力を学修するために、段階的・階層的に学べる教育課程を編成している。学修の到達度は、各科目の成績評価で判定する。 1. 基礎医学の知識、理学療法の基本的知識と技術を育成する。 2. チーム医療の中で関連職種と連携して諸問題を解決できる能力を育成する。 3. 倫理を遵守した患者中心の理学療法が実践できる能力を育成する。 4. 医療・福祉・保健の現場で即戦力となる理学療法士を育成する。 5. 地域医療に貢献できる知識と技術を育成する。 |
| ■ 宮崎リハビリテーション学院のディプロマ・ポリシー（卒業認定・学位授与方針） |
| 1. 基礎医学の知識、理学療法の基本的知識と技術を身に付けている。【知識・理解】 2. チーム医療に必要とされる協調性、リーダーシップ、コミュニケーション能力を身に付けている。 【態度・志向性、汎用的技能】 3. 医療に携わるものとしての倫理を遵守できる。 【態度・志向性】 4. 基本的理学療法を医療・福祉・保健の現場で実践することができる。 【総合的な学習体験と創造的思考力】 5. 地域医療において生活を支援できる幅広い知識と視点を有している。 【汎用的技能、総合的な学習体験と創造的思考力】 |
| ■ 高校推薦 |
| 1．出願資格 次の①～③の条件を全て満たす者 ①令和2 年3 月高等学校卒業見込の者で出身高等学校長の推薦が得られる者 ②高等学校調査書の学校評定が3.5 以上である者 ③合格した場合、本学院に入学することを確約できる者 2．選考方法 （1）適性試験（60 分） （2）面接 ※適性試験問題例はホームページ上に公表しています。 ※面接形式等については入学試験当日にご案内します。 ※合格発表日着（期日指定郵便）で合否通知を発送いたします。 ※令和2 年3 月に、二次募集（第4 回）を行う場合があります。実施については、令和2 年2 月21 日以降にホームページでの確認または直接本学院へお問い合わせください。 |
| ■ 一般 |
| 1．出願資格 次の①～③のいずれかの条件を満たす者（一般入学試験共通の条件） ①高等学校卒業または令和2 年3 月卒業見込の者 ②文部科学省令に基づき施行される高等学校卒業程度認定試験合格者および見込者（旧大学入学検定資格検定試験合格者を含む） ③修業年限が3 年以上の専修学校高等課程修了者または修了見込みの者 2．選考方法 （1）試験科目：学科試験（英語・国語） （2）面接 ※学科試験免除制度があります（下記参照）。その場合の試験内容は高校推薦に準じます。 ※適性試験問題例はホームページ上に公表しています。 ※面接形式等については入学試験当日にご案内します。 ※合格発表日着（期日指定郵便）で合否通知を発送いたします。 ※令和2 年3 月に、二次募集（第4 回）を行う場合があります。実施については、令和2 年2 月21 日以降にホームページでの確認または直接本学院へお問い合わせください。 |
| ■ ＜試験内容＞ |
| ・英語：高等学校で学ぶ「英語Ⅰ」の範囲における基礎的な内容 ・国語：高等学校で学ぶ「現代国語」の範囲における基礎的な内容 ・適性：国家試験一般職（高卒）試験、地方公務員（都道府県職員・市役所職員）初級試験に準ずる内容 ※学科および適性試験は各60分です。 |
| ■ ＜学科試験免除の条件＞ |
| ※上記の①～③のいずれかの条件に加え、以下の④～⑥のいずれかの条件を満たす者は学科免除対象者として受験可能です。（学科免除対象の条件） ④医療・保健・福祉分野で厚生労働省または県が交付した有資格をもって従事した経験がある者 ⑤出願時までに3 年以上の勤務経験があり、その証明ができる者 ⑥学位取得者で、その証明ができる者 |
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